お支払いについて

東商マートでは、以下の決済方法をご用意しております。

• クレジットカード
• 代金引換
• 掛払い（Paid掛け払い | クロネコ掛け払い | 自社掛払い）

東商マートでは、SSLを導入しております。
お客様が入力された情報は全て暗号化して送受信されますので、安心してご利用いただけます。

東商マートでは、Visa、MasterCard、American Express、Diners、JCB の各カードをご利用いただけます。

• 一括払いのみご利用可能となっております。（分割払いは非対応）
• お支払代金は、商品代金 + 送料 となります。
• クレジットカード決済は、ご注文時に即時与信処チェックを行い、通過した場合にのみお取引いただけます。
• ご注文時に与信エラーとなった場合、別のクレジットカードをご利用いただくか、別の決済方法をご利用ください。
• 売上確定処理は、商品納入後に行っております。ご利用代金の引き落とし日は、ご利用のクレジットカード会社までお問い合わせください。
• ご登録いただいたカードの有効期限が更新された際には、東商マートにもお知らせください。（自動更新されません）

セキュリティコード認証とは、クレジットカード決済時に、クレジットカード番号＋セキュリティコードを入力することで、
不正利用を防止する仕組みです。
セキュリティコードとはクレジットカードの裏面に印字されている3桁ないし4桁の番号で、クレジットカード番号と違いカード内に
磁気情報として記録されていません。
そのため、磁気情報を盗むスキミングで、クレジットカードが不正利用されることを防止できます。

東商マートでは、セキュリティ強化のため、クレジットカード情報は保有しておらず、閲覧・編集・削除は行えません。
会員登録をいただいた場合、以前にご利用になられたクレジットカード情報を利用して再入力の手間なくご注文いただける仕様となっておりますが、ご注文の都度、決済会社からカード情報の一部のみを取得し表示させております。
クレジットカード情報は、決済会社（ストライプジャパン株式会社）により、万全の体制のもと管理しておりますのでご安心してご利用ください。 東商マートでは、海外発行のクレジットカードはご利用いただけません。あらかじめご了承ください。

東商マートでは、代金引換決済をご利用いただけます。

• 代金は宅配会社が商品お届けの際に、現金でお支払いください。
• お支払代金は、商品代金 + 送料 + 代引き手数料 となります。
• 代金引換をご利用の際には、決済手数料として、1回のご注文金額に対して、手数料をご負担いただきます。
• ご注文点数が多く、複数の箱に分かれて出荷する場合、そのうちの一つが合計金額の代引の荷物となります。
• 代引の受け取り拒否はできません。生じた経費を請求させていただきます。
• 悪質な場合につきましては、顧問弁護士を通じた対応をさせていただきます。
  

下記表のとおり、ご注文金額に応じた手数料をご負担いただきます。
(決済手数料のご負担は、宅配会社 代金引換サービス手数料表に準じます。)

ご注文金額	決済手数料
10,000円未満	324円(税込)
10,000円以上～30,000円未満	432円(税込)
30,000円以上～100,000円未満	648円(税込)
100,000円以上～300,000円まで	1,080円(税込)

東商マートでは、以下の掛払い決済をご利用いただけます。

• Paid掛け払い
• クロネコ掛け払い
• 自社掛払い

いずれの掛払い決済も事前の会員登録が必要となります。

• 法人または個人事業主様の後払いのご要望にお応えするため、株式会社ラクーンフィナンシャルが運営する
  「Paid」掛け払いサービスを使用した決済サービスのことです。
• ご利用いただくためには、事前のお申し込みが必要です。
• ご利用お申し込みは、カスタマーセンターまでご連絡ください。
  

• 東商マートにてお客様の与信審査を行い、売買契約締結後ご利用いただけます。（法人様限定のサービスです）
• 売買契約に基づき請求書を発行し、指定の期日までに指定口座へお振込みください。込手数料はお客様負担となります。

各決済方法ごとに領収書の受領方法が異なりますので、下記をご確認ください。 商品に同梱される「納品書」をご利用ください。
なお、クレジットカード会社から発行される明細書が正式な領収書となるため、5万円を超えた場合でも収入印紙は添付いたしません。 代金お支払い時に宅配業者が引き換えにお渡しする控えが領収書となります。（代引金額領収書など） 掛け払代行会社、もしくは当社から発行する請求書、振込時の送金明細書を保管してください。

上記の領収書、請求書、明細書、受領書が、税務署で認められる会計法規上正式な領収書となりますので、申告などにご利用ください。
また、会社名義に変更せずにそのまま会社の領収書等としてお使いいただけます。